2021R3② 測量士補
次のa〜eの文は、
1) 測量法（昭和24年法律第188号）に規定された事項について述べたものである。
明らかに間違っているものだけの組合せはどれか。次の中から選べ。
|
測量成果、基本、公共 |
公共測量 |
|
|
基本測量及び公共測量以外の測量 |
基本測量又は公共測量の測量成果 |
6条 |
|
院長、承認、測量標、基本 |
基本以外、 |
26条 |
|
測量計画機関 |
基本、公共、以外 |
|
|
最終の目的 |
||
|
測量記録 |
過程 |
次のa〜eの文は、公共測量における
2) 測量作業機関の対応について述べたものである。
その対応として明らかに間違っているものだけの組合せはどれか。次の中から選べ。
|
院長、承認 |
公表されていても |
30条 |
|
測量技術者、作業計画 |
48-3条 |
|
|
貸与、空中写真 |
最新データ利用、コンプライアンス |
3) 計算問題
次の文は、
4) 地球の形状及び測量の基準について述べたものである。
明らかに間違っているものはどれか。次の中から選べ。
|
地球楕円体 |
地球を平と仮定した時の地表面の高さ |
|
|
楕円体高 |
地球楕円体から測点までの高さ |
|
|
平均海面の高さ |
||
|
ジオイド高 |
地球楕円体からのジオイドまでの高さ |
|
|
標高 |
ジオイドから測点までの高さ |
|
|
測点 |
機械を設置しているところ |
|
|
回転楕円体 |
緯度、経度、測量法 |
|
|
地心直交座標系、座標値 |
緯度、経度、楕円体高 |
|
|
GNSS測量 |
楕円体高 |
|
|
重力、直交、 |
次のa〜eの文は、トータルステーションを用いた
5) 基準点測量の点検計算について述べたものである。
明らかに間違っているものだけの組合せはどれか。次の中から選べ。
|
既知点、結合 |
42.1.1.1 （１）点検路線は、既知点と既知点を結合させるものとする。 |
|
|
点検路線 |
短いもの |
42.1.1.2 （２）点検路線は、なるべく短いものとする。 |
|
１つ以上、結合 |
42.1.1.3 （３）全ての既知点は、１つ以上の点検路線で結合させるものとする。 |
|
|
単位多角形、重複 |
42.1.1.4 （４）全ての単位多角形は、路線の１つ以上を点検路線と重複させるものとする。 |
|
|
点検計算 |
許容範囲、再測 |
42（点検計算及び再測） 第４２条 点検計算は、観測終了後、次の各号により行うものとする。点検計算の結果、許容範囲を超え た場合は、再測を行う等適切な措置を講ずるものとする。 |
6) O 計算問題 多角測量
図6に示すように多角測量を実施し、表6のとおり、きょう角の観測値を得た。新点（1 ）における既知点Bの方向角は幾らか。最も近いものを次の中から選べ。
ただし、既知点Aにおける既知点Cの方向角TAは、225°12′40″とする。
なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。
|
きょう角 |
観測値 |
|
|
b1 |
262 26 30 |
|
|
b2 |
094 32 10 |
|
|
b3 |
273 08 50 |
|
|
TA |
225 12 40 |
|
360 - 262 26 30 = 097 33 30 |
225 12 40 - 097 33 30 = 127 39 10 |
180 - 127 39 10 = 052 20 50 |
094 32 10 - 052 20 50 = 042 11 20 |
360 - 273 08 50 = 086 51 10 |
180 - 086 51 10 = 093 08 50 |
093 08 50 + 042 11 20 = 135 20 10 |
次のa〜eの文は、トータルステーション（以下「TS」という。）を用いた
7) 水平角観測において生じる誤差について述べたものである。
明らかに間違っているものだけの組合せはどれか。次の中から選べ。
|
Y水平軸誤差 |
直交していない、水平軸、鉛直軸 |
|
|
Z鉛直軸誤差 |
方向が一致していない、鉛直軸、鉛直線 |
|
|
LR視準軸誤差 |
直交していない、視準軸、水平軸 一致していない、視準軸、望遠鏡 |
|
|
Y偏心誤差 |
一致していない、鉛直線、目盛り中心 |
|
|
Y外心誤差 |
一致していない、視準線、鉛直軸中心 |
|
|
目盛誤差 |
8) X 計算問題 斜距離 三平方の定理 8:54
GNSS測量機を用いた基準点測量を行い、基線解析により
基準点Aから基準点B、
基準点Aから基準点Cまでの基線ベクトルを得た。表8は、地心直交座標系（平成14年国土交通省告示第185号）におけるX軸、Y軸、Z軸方向について、それぞれの基線ベクトル成分（ΔX、ΔY、ΔZ）を示したものである。
基準点Cから基準点Bまでの斜距離は幾らか。
最も近いものを次の中から選べ。
なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。
|
X |
Y |
Z |
||
|
A→B |
+300 |
+100 |
-400 |
|
|
A→C |
+100 |
-400 |
-200 |
|
|
B-C |
300 - 100 = 200 |
100 - (-400) = 500 |
||
|
x^2 |
40000 |
250000 |
||
|
BC |
√250000 + 400000 √290000 |
|||
|
高さ (Z差) |
(-400) - (-200) = -200 = 200 |
|||
|
C→B 斜距離 |
a^2 = b^2 + c^2 (√290000)^2 + 200^2 290000 + 40000 330000 √330000 100√33 100*5.74456 574.456 |
①XY図 ABC配置
②BC距離
③B、C、高さZ
④BC斜距離
9) X 計算問題 セミ・ダイナミック補正 座標値
公共測量の2級基準点測量において、
電子基準点A、Bを既知点とし、新点CにGNSS測量機を設置して観測を行った後、セミ・ダイナミック補正を適用して元期における
新点CのY座標値を求めたい。基線解析で得た基線ベクトルに測定誤差は含まれないものとし、
基線ACから点CのY座標値を求めることとする。
元期における電子基準点AのY座標値、
観測された電子基準点Aから新点Cまでの基線ベクトルのY成分、
観測時点で使用するべき地殻変動補正パラメータから求めた各点の補正量がそれぞれ表9−1、9−2、9−3のとおり与えられるとき、
元期における新点CのY座標値は幾らか。
最も近いものを次の中から選べ。
ただし、座標値は平面直角座標系（平成14年国土交通省告示第9号）における値で、点A、CのX座標値及び楕円体高は同一とする。
また、地殻変動補正パラメータから求めたX方向および楕円体高の補正量は考慮しないものとする。
なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。
|
1 |
元期におけるY座標値 |
||
|
電子基準点A |
0.000m |
||
|
2 |
基線ベクトルのY成分 |
||
|
A→C |
+15000.040m |
||
|
3 |
Y方向の補正量、元期→今期 |
今期→元期 |
|
|
電子基準点A |
-0.030m |
0.030m |
|
|
新点C |
0.030m |
-0.030m |
|
|
電子基準点A |
新点C |
||
|
元期 |
今期-0.030 0.000 |
今期-0.060m 15000.040 - 00000.060 = 14999.980 |
X 今期-0.030 |
|
今期 |
? |
+15000.040m |
? |
次のa〜dの文は、水準測量における
10) 誤差への対策について述べたものである。
（ ア ）から（ エ ）に入る語句の組合せとして最も適当なものはどれか。次の中から選べ。
|
鉛直軸誤差 |
小さく、 ２脚、進行方向 １脚、常に同一 |
|
|
大気、屈折 |
短く、視準距離 |
|
|
零点誤差 |
偶数 |
|
|
後視・前視・前視・後視 |
沈下、小さく |
|
次の文は、公共測量における
11) 水準測量について述べたものである。
明らかに間違っているものはどれか。次の中から選べ。
|
再観測 |
誤った読定値、手簿、訂正せず |
不正防止 |
|
直射日光、当たらない |
レベル、観測 |
不等膨張 |
|
往観測、標尺 |
復観測、立てない、出発点 |
目盛誤差、零目盛誤差 |
|
視準線誤差 |
標尺結ぶ直線上、レベル、 |
|
|
固定点、終わる |
点検、再開 |
原則、水準点、 |
12) X 計算問題 温度変化 補正計算 観測高低差
公共測量により、水準点A、Bの間で1級水準測量を実施し、表12に示す結果を得た。温度変化による標尺の伸縮の影響を考慮し、使用する標尺に対して標尺補正を行った後の、
水準点A、B間の観測高低差は幾らか。
最も近いものを次の中から選べ。
ただし、観測に使用した標尺の標尺改正数は、
20℃において1m当たり−8.0ｘ10−6m、
膨張係数は＋1.0ｘ10 −6／℃とする。
なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。
|
観測路線 |
観測距離 |
観測高低差 |
気温の平均値 |
|
|
A→B |
1.8km |
+40.0000m |
23. |
|
|
23 - 20 03 |
①公式にあてはめる
②計算
③観測成果に適用
標尺補正量 = {標尺改正数 + (測定温度 - 基準温度) * 膨張係数} * 観測高低差
{-8.0 * 10^-6m + [ (23. - 20.) * 1.0 * 10^-6 ] } * 40m
{-8.0 * 10^-6 + [ 03 * 1.0 * 10^-6 ] } * 40
{-8.0 * 10^-6 + [ 03 * 1.0 * 10^-6 ] } * 40
{-8.0 * 10^-6 + [ 3.0 * 10^-6 ] } * 40
{-5.0 * 10^-6 } * 40
-200 * 0.000001
-0.0002
|観測高低差| + 標尺補正量
|40| + (-0.0002)
40 + (-0.0002)
39.9998
( |絶対値| 、観測高低差がマイナスの場合も同様、負の数にはならない)
https://www.nobiru.jp/column/study-tips/absolute-value-easy-understand.php#popup
13) X 計算問題 重量比 P標高 8:09 8:36
図13に示すように、既知点A、B及びCから新点Pの標高を求めるために公共測量における2級水準測量を実施し、表13‐1の結果を得た。
新点Pの標高の最確値は幾らか。
最も近いものを次の中から選べ。
ただし、既知点の標高は表13‐2のとおりとする。
なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。
|
既知点 |
km観測距離 |
m標高 |
m観測高低差 |
+観測標高 |
重量比 |
最小公倍数 |
* |
|
A |
2.0 |
13.339 |
-08.123 |
5.216 |
1/2 |
1*4/2 2 |
0.016 * 2 0.032 |
|
B |
4.0 |
04.974 |
+00.254 |
5.228 |
1/4 |
1*4/4 1 |
0.028 * 1 0.028 |
|
C |
1.0 |
17.213 |
-(+11.994) |
5.219 |
1/1 |
1*4/1 4 |
0.019 * 4 0.076 |
|
合計 |
15.663 |
7 |
0.136 |
||||
|
平均 |
5.221 |
0.019 |
|||||
|
P |
5.200 + 0.019 = 5.219 |
次のa〜eの文は、公共測量における地形測量のうち、
14) 現地測量について述べたものである。
明らかに間違っているものだけの組合せはどれか。次の中から選べ。
|
地図情報レベル |
1000以下 |
|
|
４級基準点、簡易水準点 |
||
|
数値地形図データ |
細部測量 |
|
|
放射法 |
TS、地形、地物 |
|
|
TS点 |
補助基準点 |
|
|
スタティック法 |
GNSS受信機、干渉測位方式 |
次のa〜dの文は、公共測量で作成される
15) 数値地形図データについて述べたものである。
（ ア ）から（ エ ）に入る語句の組合せとして最も適当なものはどれか。次の中から選べ。
|
数値地形図データ |
座標、属性値 |
|
|
製品仕様書 |
概覧、内容、構造、データ品質 発注仕様書、説明書 |
|
|
地図表現精度 |
地図情報レベル、数値地形図データ、1/1000 |
|
|
数値編集 |
数値地形図データ、漏れ、誤り、不一致、訂正 |
第５節 数値編集 （要旨） 第９９条 |
16) X 計算問題 8:48 9:07
空中写真測量において、水平位置の精度を確認するため、数値図化による測定値と現地で直接測量した検証値との比較により点検することとした。5地点の測定値と検証値から、南北方向の較差Δx、東西方向の較差Δyを求めたところ、表16のとおりとなった。
5地点における各々の水平位置の較差Δsから、
水平位置の精度を点検するための値σを算出し、最も近いものを次の中から選べ。
ただし、Δsは式16‐1で求め、σは計測地点の数をNとし式16‐2で求めることとする。
なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。
|
x |
y |
x^2 |
y^2 |
+ |
s |
s^2 |
|
|
1 |
1 |
4 |
1 |
16 |
√17 |
4.12311 |
17.0 |
|
2 |
3 |
4 |
9 |
16 |
√25 |
5 |
25.0 |
|
3 |
6 |
3 |
36 |
9 |
√45 |
6.70820 |
45 |
|
4 |
5 |
3 |
25 |
9 |
√34 |
5.83095 |
34 |
|
5 |
2 |
0 |
4 |
0 |
√4 |
2 |
4.0 |
|
125 |
|||||||
|
√25 |
|||||||
|
5 |
次の文は、
17) 空中写真測量の特徴について述べたものである。
明らかに間違っているものはどれか。次の中から選べ。
|
地上画素寸法、大きい |
撮影面、大きい |
|
|
地上画素寸法 |
山頂部<山麓部 |
|
18) X 計算問題 相似 地上画素寸法 写真測量
画面距離9cm、画面の大きさ16,000画素ｘ14,000画素、撮像面での素子寸法5μmのデジタル航空カメラを鉛直下に向けて空中写真を撮影した。
海面からの撮影高度を3,100mとした場合、撮影基準面での地上画素寸法は幾らか。最も近いものを次の中から選べ。ただし、撮影基準面の標高は400mとする。
なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。
|
画面距離 |
9cm |
9 / 100 = 0.09 m |
|
画面の大きさ |
16000*14000 |
|
|
素子寸法 |
5um |
5 * 10^-6 = 0.000005 m |
|
海面からの撮影高度 |
3100 |
|
|
撮影基準面標高 |
400 |
|
|
地上画素寸法 |
x |
|
|
撮影基準面からの撮影高度 |
3100 - 400 = 2700 |
|
|
相似 |
2700 : 0.09 = L : 0.000005 0.09 * L = 2700 * 0.000005 L = 0.0135 / 0.09 = 0.15 m |
|
|
0.15 * 100 = 15 cm |
①図に書き出す
mに統一
②撮影基準面からの撮影高度
③撮影基準面での地上画素寸法
２回め
|
画面距離 |
9cm |
0.09m |
|
素子寸法 |
5um |
5 * 10^-6 0.000005m |
|
海面からの撮影高度 |
3100m |
|
|
撮影基準面の標高 |
400m |
|
|
撮影基準面からの撮影高度 |
3100 - 400 2700 |
|
|
相似 |
2700 : 0.09 = L : 0.000005 0.09 * L = 27 * 0.0005 L = 0.0135 / 0.09 = 0.15 |
|
|
m → cm |
0.15 * 100 15 cm |
19) X 計算問題 相似 写真測量 13:34 14:48
画面距離10cm、
撮像面での素子寸法10μmのデジタル航空カメラを用いて、
対地高度2,000mから平たんな土地について、
鉛直下に向けて空中写真を撮影した。空中写真には、
東西方向に並んだ同じ高さの二つの高塔A、Bが写っている。地理院地図上で計測した
高塔A、B間の距離が800m、空中写真上で
高塔A、Bの先端どうしの間にある画素数を4,200画素とすると、この
高塔の高さは幾らか。最も近いものを次の中から選べ。
ただし、撮影コースは南北方向とする。
また、高塔A、Bは鉛直方向にまっすぐに立ち、それらの先端の太さは考慮に入れないものとする。
なお、関数の値が必要な場合は、巻末の関数表を使用すること。
|
画面距離 |
10cm |
0.1m |
|
素子寸法 |
10um |
10 * 10^-6 0.00001m |
|
対地高度 |
2000m |
|
|
高塔AB高さ |
並んだ同じ |
|
|
高塔距離 |
800m |
|
|
高塔画素数 |
4200 |
|
|
画像面長さ |
0.00001 * 4200 0.001 * 42 0.042m |
|
|
高塔の先端からの撮影高度H1 相似 |
0.042 : 0.1 = 800 : H1 0.042 * H1 = 0.1 * 800 H1 = 80 / 0.042 = 1905m |
|
|
高塔の高さ H2 |
2000 - 1905 95 m |
①図に書き出す
②高塔の先端からの撮影高度
③高塔の高さ
２回め
|
画面距離 |
10cm |
0.1 m |
|
素子寸法 |
10um |
0.00001 m |
|
対地高度 |
2000m |
|
|
高塔高さ |
並んだ同じ |
|
|
高塔距離 |
800m |
|
|
画像画素数 |
4200 |
|
|
画素の長さ |
0.00001 * 4200 0.001 * 42 0.042 |
|
|
H1 |
0.042 : 0.1 = 800 : H1 0.042 * H1 = 0.1 * 800 H1 = 80 / 0.042 1905 |
|
|
H2 |
2000 - 1905 95 |
次の文は、
20) 無人航空機（以下「UAV」という。）を用いた測量について述べたものである。
明らかに間違っているものはどれか。次の中から選べ。
|
自由ではない |
||
21) O 計算問題 地図 15:25 15:38
図21は、国土地理院がインターネットで公開しているウェブ地図「地理院地図」の一部（縮尺を変更、一部を改変）である。この図にある博物館の経緯度で最も近いものを次のページの中から選べ。
ただし、表21に示す数値は、図の中にある三角点の標高及び経緯度を表す。
|
m標高 |
東経 経度 |
北緯 緯度 |
|
29.5 |
139 02 09 |
037 55 22 |
|
博物館 |
139 02 09 + 000 00 04 = 139 02 13 |
037 55 22 - 000 00 15 = 037 55 07 |
|
差 |
0.47 * 9 4.23 |
0.44 * 35 15.4 |
|
長さ |
09mm |
35mm |
|
46/96 0.47 |
44/110 0.44 |
|
|
差 |
46 |
44 |
|
長さ |
90mm |
110mm |
|
14.3 |
139 02 55 |
037 54 38 |
次の文は、
22) 地図投影法について述べたものである。
明らかに間違っているものはどれか。次の中から選べ。
|
正距図法 |
ある点(中心)からの距離と方位が正しい |
任意ではない |
|
正積図法 |
面積比、地図上正しく |
|
|
ガウス・クリューゲル図法 |
平面直角座標系 |
|
|
平面直角座標系 |
19区域、日本 |
|
|
60ゾーン、北緯84、南緯80、経度幅6、 |
次のa〜eの文は、一般的な地図編集における
23) 転位の原則について述べたものである。
明らかに間違っているものだけの組合せはどれか。次の中から選べ。
|
三角点>道路 |
||
|
河川>等高線 |
||
|
海岸線>鉄道 |
||
|
河川>道路>鉄道 |
||
|
小縮尺地図 |
位置精度、大きい |
次のa〜eの文は、
24) GISで扱うデータ形式やGISの機能について述べたものである。
明らかに間違っているものだけの組合せはどれか。次の中から選べ。
|
ベクタデータ |
||
|
位置情報 |
||
|
水涯線 |
陸、河川、境目 |
|
|
DEM数値標高モデル |
||
|
DSM数値表層モデル |
次の文は、公共測量における
25) 路線測量について述べたものである。
明らかに間違っているものはどれか。次の中から選べ。
|
中心線測量 |
線形地形図データファイル |
552（要 旨） 第５５２条 「中心線測量」とは、主要点及び中心点を現地に設置し、線形地形図データファイルを作成する作業をいう。 |
|
KBM仮BM設置測量 |
水準点、縦断、横断、0.5km |
555（要 旨） 第５５５条 「仮ＢＭ設置測量」とは、縦断測量及び横断測量に必要な水準点（以下「仮ＢＭ」という。） を現地に設置し、標高を定める作業をいう。 ただし、河川等で距離標がある場合は、これを仮ＢＭとして使用することができる。 556（方 法） 第５５６条 仮ＢＭ設置測量は、平地においては３級水準測量により行い、山地においては４級水準測量により行うものとする。 ２ 仮ＢＭを設置する間隔は、０．５キロメートルを標準とする。 ３ 精度管理の結果は、精度管理表にとりまとめるものとする。 |
|
縦断測量 |
縦断面図データファイル、中心杭、5~10倍 |
558（要 旨） 第５５８条 「縦断測量」とは、中心杭等の標高を定め、縦断面図データファイルを作成する作業をいう。 |
|
横断測量 |
引照点杭、設置しない 横断面図データファイル |
560（要 旨） 第５６０条 「横断測量」とは、中心杭等を基準にして地形の変化点等の距離及び地盤高を定め、横断面図データファイルを作成する作業をいう。 |
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用地幅杭設置測量 |
標杭、番号、距離 |
564（要 旨） 第５６４条 「用地幅杭設置測量」とは、取得等に係る用地の範囲を示すため所定の位置に用地幅杭を設置する作業をいう。 |
26) 計算問題
27) 計算問題
次の文は、公共測量における
28) 河川測量について述べたものである。
明らかに間違っているものはどれか。次の中から選べ。
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河川測量 |
570（要 旨） 第５７０条 「河川測量」とは、河川、海岸等の調査及び河川の維持管理等に用いる測量をいう。 |
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距離標設置間隔 |
574.2 200m ２ 距離標設置間隔は、河川の河口又は幹川への合流点に設けた起点から、河心に沿って２００メートルを標準とする。 |
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水準基標 |
576.2 近接 5~20km ２ 水準基標は、水位標に近接した位置に設置するものとし、設置間隔は、５キロメートルから２０キロメートルまでを標準とする。 |
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定期横断測量 |
578.2 他の水準基標 結合 ２ 定期縦断測量は、原則として、観測の基準とする点は水準基標とし、観測の路線は、水準基標から出発し、他の水準基標に結合するものとする。 |
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深浅測量 |
582（方 法） 第５８２条 水深の測定は、音響測深機を用いて行うものとする。 ただし、水深が浅い場合は、ロッド又はレッドを用い直接測定により行うものとする。 |
